会員各位

公益社団法人日本栄養・食糧学会

「栄養・食糧学基金」の助成対象者の募集

本年度も栄養・食糧学基金の助成対象者を募集いたしますので、以下の募集要項をご覧の上、ご応募くださるようお願いいたします。

 

「栄養・食糧学基金」の助成対象者募集要項

趣旨:
本基金は栄養学・食糧学の基盤を確立する基礎および応用面における研究活動、および、栄養学・食糧学における国際的学術交流を積極的に支援することを目的とする。したがって、研究助成・若手研究助成の部と国際交流助成の部からなる。研究助成については複数年度にわたって重点分野を設定する。

審査機構:
研究助成の応募審査においては、学会活動強化委員会が審査した結果に基づき、授賞等選考委員会の議を経て理事会が決定する。なお学会活動強化委員会は複数の専門家に予備審査を委嘱することができる。

助成金の交付:
該当年度の社員総会の席上において会長より手渡す。

申請書請求先および送付先:
〒171-0014 東京都豊島区池袋3-60-5 フェイヴァーフィールド池袋B03号
公益社団法人日本栄養・食糧学会事務局
TEL:03-6902-0072
FAX:03-6902-0073
E-mail:eishokujimu@jsnfs.or.jp

A研究助成

  • 1.研究分野
    重点分野は下記のとおりである。
    1)生活習慣病、フレイルの予防と治療に関する栄養・食糧学的研究
    2)健康寿命の延伸と新たな健康課題の解決に資する食品開発に関する研究
     
  • 2.助成対象
    令和4年3月31日の時点で、日本栄養・食糧学会において3年以上の個人会員歴を有し、かつ満50歳未満であって上記の重点分野における研究課題に関する研究実績のある会員。
     
  • 3.助成金額および件数助成金額
    原則として1研究課題あたり毎年100万円とする。2件以内を募集する。
    本研究助成は、できる限り、助成を受けた研究者の直接経費として用いられることが望ましい。なお、採択後、所属機関に対して、学会からその旨の依頼書を出すことも可能です。
     
  • 4.助成期間
    助成期間は1年とする。ただし、くり返し申請することを妨げない。
     
  • 5.応募の方法
    応募者本人が所定の申請書(本学会ホームページからもダウンロード可能)に記入して、令和3年10月15日(金)(必着)までに公益社団法人日本栄養・食糧学会長宛に送付する。その際、論文別刷りなど関係する資料を添付すること。
     
  • 6.報告の義務
    年度末に成果報告書、助成金の使途について所定の用紙を用いた報告を会長宛提出するものとする。なお、日本栄養・食糧学会誌もしくはJournal of Nutritional Science and Vitaminologyへの投稿原稿あるいはそれらに掲載された論文別刷をもって成果報告書に代えることができる。

    なお、本助成金による研究成果の公表に当たっては、謝辞を付すること(例えば、「本研究は公益社団法人日本栄養・食糧学会の栄養・食糧学基金の援助を受けて行ったものである」あるいは「This research is supported (in part) by the Nutrition and Food Science Fund of Japan Society of Nutrition and Food Science.」)。

B若手研究助成

  • 1.趣旨
    栄養科学、食糧科学に関連する大学、研究機関等の若手研究者を奨励することを目的とする。
     
  • 2.助成対象
    *令和4年3月31日の時点で、日本栄養・食糧学会において3年以上の会員歴を有する正会員で、かつ、満33歳以下の大学および研究機関の研究者。但し、出産・育児で休職された期間がある場合、年齢は満34歳以下とする。
     
  • 3. 助成金額および件数
    ・30~50万円 数件
    本研究助成は、できる限り、助成を受けた研究者の直接経費として用いられることが望ましい。なお、採択後、所属機関に対して、学会からその旨の依頼書を出すことも可能です。
     
  • 4. 応募の方法
    応募者本人が所定の申請書(本学会ホームページからもダウンロード可能)に記入し令和3年10月15日(金)(必着)までに公益社団法人日本栄養・食糧学会長宛に送付する。その際に論文別刷など関係する資料を添付すること。
     
  • 5.助成金の使途
    助成金は、研究費、旅費、学会参加費に使用可能とする(ただし、国内での旅費および学会参加費は日本栄養・食糧学会年次大会および支部大会のみ使用可能とする。また、栄養科学、食糧科学関連の国際会議は使用可能とする。申請書に記述のこと)。
    なお、個人経理は行わないこと。
     
  • 4.報告の義務
    年度末に成果報告書、助成金の使途について所定の用紙を用いた報告を会長宛提出するものとする。なお、日本栄養・食糧学会誌もしくはJournal of Nutritional Science and Vitaminologyへの投稿原稿あるいはそれらに掲載された論文別刷をもって成果報告書に代えることができる。

    なお、本助成による研究成果の公表に当たっては、謝辞を付すこと(例えば、「本研究は公益社団法人日本栄養・食糧学会の若手研究助成の援助を受けて行ったものである」あるいは、「This research is supported (in part) by Grant for Young Scientists of Japan Society of Nutrition and Food Science.」)。